ヘリコプター・飛行機　パイロットの夢叶えたい方必見！～免許取得からお仕事まで～

パイロットとは正確にはどんな人のことを指すのですか？

パイロットとは飛行機やヘリコプターを操縦できる人ですが、少し難しく言うと機長の資格を持てる人の事だといえるでしょう。機長として航空機を飛ばすには国土交通大臣が交付する航空従事者技能証明書のほか、無線資格、航空身体検査証明書が必要になります。航空従事者技能証明書がいわゆる操縦免許にあたるもので、この資格は国家試験で取得します。

パイロットの資格にはどんな種類がありますか？

パイロットの資格には定期運送用操縦士・事業用操縦士・自家用操縦士があります。それぞれ資格により、操縦の内容などが制限されます。

 

• ・自家用操縦士……
  飛行機やヘリコプターを操縦する際に必要な資格です。
  フライトに対してお金をもらうことは出来ませんが無償であれば
  友達や家族を乗せて飛ぶことが出来ます。
  「飛行機自家用免許」「ヘリコプター自家用免許」でそれぞれに関して詳しく説明しています。
• ・事業用操縦士……
  商用目的で飛行するために必要な資格です。フライトを仕事にするために必要なプロのライセンスになります。「飛行機事業用免許」「ヘリコプター事業用免許」でそれぞれに関して詳しく説明しています。
• ・定期運送用操縦士……
  プロの仕事の中でも操縦にパイロットが２人必要になるようなエアラインなどの機体を飛ばすために必要な資格です。通常は就職後に副操縦士として数年間勤務した後に社内で受験して取得します。

 

これらの資格には固定翼や回転翼などの区別があり、さらに計器飛行証明・型式限定・多発限定などの追加資格もあります。

英語を話せないとパイロットになれませんか？

英語が話せることがパイロットの条件ではありませんが、ある程度の理解力は必要と言えます。もちろん話せるほうが、話せないよりも訓練中は楽になるでしょう。管制塔などとの交信は管制用語を使います（英語がベースですが常に英会話をやっているわけではありません。日本語を使う場合もあります）。日本国内の訓練ではあまり深刻に英語は心配しなくてもいいでしょう。海外留学コースでは渡航する国にもよりますが、ある程度の語学力は必要になります。受験勉強のような英語でなく日常生活から英語を取り入れていくといいでしょう。逆に語学の練習もかねて航空留学される方もおられます。「国内訓練と留学訓練の違い」で国内と国外の違いをご説明しています。どうぞご覧ください。

視力が低いのですが、パイロットになれますか？

矯正視力各眼0.7以上、両眼1.0以上（自家用操縦士は矯正視力各眼0.7以上）で航空身体検査に合格できます（屈折度±８ジオプトリー以下）。ただしオルソケラトロジーやレーザー手術などの矯正歴があると合格できません。
眼鏡のほかコンタクトレンズの使用も許可されています。
詳しくは参考サイト

資格は何歳から取得できますか？

事業用操縦士は18歳以上、自家用操縦士は17歳以上です。この年齢制限は実地試験を受験する際のものです。自家用操縦士の資格取得のための訓練は16歳以上で開始することができます。

女性でもパイロットになれますか？

もちろんなれます。現在、日本でも女性パイロットで活躍している方がおられます。

パイロットになりたいと思っています。何から始めればいいですか？

その気持ちがあれば十分です。まずはお気軽にお問い合わせください。お客様のご要望をお伺いし、最適で無理のないコースをご提案いたします。

私にもできますか？

そんな弱気になってはいけません。あなたは自転車に乗れますか？自動車の運転免許はお持ちですか？パイロットライセンスはその延長線上にあると言っても良いと思います。オリンピックに出れるような身体能力やお医者さんや弁護士さんになれるような頭脳は必要ありません。安全に正しく飛行機やヘリコプターを飛ばせるように操作を覚え、知識を広げてもらうには多少の個人差は出てきますが、必ずゴールまでご案内できると思っております。あとはあなたのやる気しだいです！

訓練費はいくらぐらいかかりますか？

やはり航空機を使用して訓練を行うにはそれなりの費用がかかります。目指す資格や訓練内容によっても変わってきますが、最低でも数百万円の費用が必要になります。おおよその費用についてはこちらのページで確認下さい。詳細についてはご希望のライセンス、条件を確認のうえ、最適なコースにてお見積り致します。

もっと詳しく訓練内容を知りたいです。

第一航空では資料請求を無料で承っております。また、入学をご検討されている方には学校の中で訓練している在学生の姿や雰囲気を見学できますので、お気軽にお問い合わせください。

自家用免許の活用方法について教えてください。

自家用操縦士として飛ぶために自家用機を自分で購入する必要はありません。飛行クラブなどに入って好きなときにレンタルすることも出来ますし、クラブの気の合う仲間と交代で操縦して車では何時間もかかるようなところにちょっと飛んでいってご当地の美味しいものを食べたり、温泉に入ったり、魚釣りを楽しんだり・・・。時には教官に同乗してもらって純粋に操縦技術の向上に打ち込んだり・・・。工夫次第でいろんな楽しみ方を実践してる自家用パイロットが大勢いらっしゃいます。ここまでハマると自分の飛行機やヘリコプターが欲しくなったりしますが費用負担がちょっと・・という場合には仲間で共同所有されているオーナーさんもおられます。やはり一番の特典は普通の人には見れない風景や空間を楽しめることでしょうか？
参考サイト　第一飛行クラブ広島支部のホームページ

事業用をとれば必ず就職できますか？

プロライセンスがあれば必ず働けるというほど就職は甘くありません。ライセンスの取得は就職活動できるようになる切符を手にしただけに過ぎません。考えてみてください。資格は持っているけど横柄で自分勝手なパイロットがいたとします。あなたはお客としてその人の飛行機の席に座りたいと思いますか？プロとして仕事をするには操縦技術や知識はもちろんのこと、会社や組織の中で一社会人として通用する人間性も重要視されます。パイロットの採用試験では同様の資格を持ったライバルと自分を売り込む戦いになります。団塊世代の退職の時代を迎え、次世代を担うパイロットが必要になってきているのは事実です。資格・人間性・タイミングが揃えば就職するチャンスは大いにありますのであきらめないで下さい。さらに詳細を知りたい方は是非ご相談下さい。

就職には年齢制限はありますか？

新人パイロットの採用試験では年齢制限があるケースがほとんどです。若いほど応募するチャンスがあるので有利といえます。目安としては30歳以下が就職で有利になり40歳を越えると就職できる可能性がほとんどなくなるというのが基準となりますが、若いから必ず就職できるとは限りませんし、逆に40歳近くでトライした方がパイロットになっているケースもありますので一概には言えません。
現在チャレンジするか迷っている方は先輩たちの様々な成功例や苦労話、現在の傾向の話などを提供することが出来ますので一度ご相談下さい。

国家試験ではどのような問題が出題されますか？

国家試験には学科試験と実地試験があります。まず学科試験を受験し合格しなければ実地試験の受験申請が出来ません。学科試験は気象、工学、通信、法規、航法の5科目に分かれています。実地試験には口述試験も含まれますので操縦技術以外の知識、考え方、判断力も総合して判定されます。第一航空ではこれまで100名以上のプロパイロットを輩出し、官公庁からの受託訓練などでも高い評価を得ております。国家試験をお考えの方はお気軽にお問い合わせください。

初めから事業用操縦士や定期運送用操縦士の試験を受験できますか？

法規上にそのような規定はないのですが、受験要件を満たすためには現実的ではありません。実質的には出来ないと考えていただいたほうがいいでしょう。ベテランパイロットでも段階的に資格を取得してきたというのが普通です。

航空身体検査ではどんなことをするのですか？

航空身体検査は、第1種(プロパイロット、事業用操縦士に必要)と第2種(プライベート、自家用操縦士に必要)、航空機操縦練習許可書(操縦練習を開始するために必要)の3つに分かれています。

 

航空身体検査は、国土交通省の指定した医療機関で受けなければいけません。なお航空身体検査は健康保険が利かず、料金は医療機関によって異なります(一般的には3万円前後)。飛行機やヘリコプターの訓練を開始したい方は、まず航空機操縦練習許可書を取得するための検査を受けて合格する必要があります。検査項目は、身長・体重、視力、聴力、血圧、尿、脳波の各検査、心電図測定などです。
詳しくは参考サイト

航空特殊無線技士とは何ですか？

無線従事者免許の1つで航空無線通信士の下位の資格にあたります。航空運送事業用（定期便や遊覧飛行など）以外の航空機で航空局の無線設備を扱うために必要な資格です。自家用機であってもこの資格がないと無線を使うことが出来ません。パイロットを目指すには必須の資格といえます。総務省が管轄する無線従事者資格で(財)日本無線協会が実施する国家試験を受けて取得できます。試験は2月、6月、10月の年3回行われています。

航空無線通信士とは何ですか？

航空運送事業用（定期便や遊覧飛行など）の航空機で航空局の無線設備を扱うために必要な資格です。航空特殊無線技士の上位の資格になりますので、この資格を持っていれば航空特殊無線技士は必要ありません。通常操縦士の採用試験ではこの資格を持っていることが応募条件の一つに含まれることが多いので、プロを目指すのであれば必要といえるでしょう。航空特殊無線技士よりも試験の難易度は高いと言えます。総務省が管轄する無線従事者資格で(財)日本無線協会が実施する国家試験を受けて取得できます。試験は2月、8月の年2回行われています。

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